「交際している彼と結婚を考えたいけれど、結婚式にはいくらの費用がかかるのだろう」
「結婚した後の生活には、どのくらいのお金がかかるのだろう」
という疑問や不安を持っている女性も多くいると思います。
結婚を機会に、お金について考える方は多くいますが、実際に結婚式の費用や結婚後の費用には、いくらかかるのかを見ていきましょう。
この記事の目次
結婚式にかかるお金
結婚するには、どれぐらいの費用が必要なのかを確認しておきましょう。
平均初婚年齢は男性が30歳、女性が28歳なので、20代のうちに結婚というイベントを経験する人も多いです。若いうちから費用感を把握しておくことが重要ですね。
結婚式の平均費用
ゼクシィ結婚トレンド調査2018調べによると、結婚式全体の相場は約357.53万円です。2012年から比較すると約13.7万円もアップしているのです。スタイル別での相場も確認しておきましょう。
- ゲストハウス：4,338,000円
- ホテル：4,148,000円
- 専門式場：3,913,000円
- レストラン：2,878,000円
参列者からのご祝儀で200万円をもらえるため、157万円を実費で用意することになります。
両親からの援助をもらう人が3/4
結婚資金は157万円必要になりますが、4人に3人が両親や親戚から資金援助を受けていて、その平均が157万円程度なので、多くの人が結婚資金の援助により準備しているのです。今のご時世、お金の面で大変なことが多いので、結婚するときにご両親に相談してみても良いでしょう。
通常、個人が年間110万円を超える財産を贈られた場合には贈与税がかかりますが、結婚にかかる費用を両親・親族が負担しても非課税です。
結婚式でお金について考える人が多い
結婚式の準備が、夫婦でお金について考えるきっかけになったと回答する人は多いです。結婚が具体的になる前に「2人がどれだけ貯蓄しているのか？」と、お金のことを話す機会はほとんどないでしょう。
結婚式にかかるお金は、普段の生活と桁が違うので、金銭感覚を麻痺させないことも大切。一生に一度だからと、豪華にやりたいと思う人もいると思いますが、すべての希望を盛り込もうとせず、2人が大切にしたいことを話し合い、メリハリをつけてお金をかけることが大切です。また、結婚式は高額なので、クレジットカード払いでポイントを貯めてみましょう。
結婚すると得られるお金のメリット
実は結婚するとお金に関するメリットも享受できます。ここでは、結婚すると得られるお金のメリットをご紹介します。
2人で一緒に住むことで家賃が下げられる
結婚して節約できるコストは固定費です。
実家に住んでいない人の多くは、独身時代は賃貸住宅に住んでいると思いますが、2人一緒に住むことで家賃の費用負担を下げることができます。
また、結婚を機会に住宅を購入した人は、住宅ローンの多くに団体信用生命保険という生命保険と同じ機能が付いているため、生命保険の金額を下げることも可能。保険や家賃という固定費を削減すると、継続的に節約できるのでインパクトは大きいです。
別々に使用していた物が一緒になるので節約になる
結婚した後も、その延長線上で家計管理を2人で協力してやっていけば、固定費の削減だけではなく変動費も一緒に住むことで削減できます。
水道光熱費はもちろん、携帯電話も家族向けの無料サービスが利用できますし、家事を分担することで外食の回数を減らすことができます。
新型コロナウイルス感染症の影響で生活様式は大きく変わり、仕事も変化しました。これからの時代を生き抜いていくのはなかなか大変ですが、一緒に未来を切り開くことができるパートナーを見つけましょう。
節約を励ましながら頑張ることができる
夫婦で一緒に家計簿をつけることで、どちらか一方の気が緩んで目標の達成が厳しくなると、もう片方が注意をするようになり、節約を途中でやめてしまうことなく目標としていた資金を貯めることができます。
こうして、2人でお金についてフランクに相談できるようになって行けば、お互いの仕事のスキル、プライベートを活かそうと、自然と個人資産を2人で相談しながら運用できるようにもなります。
既婚者が考えたいお金の問題「教育費」
子どもの教育費は、夫婦の抱えるお金の問題となりやすいです。しかし、しっかり計画を立てれば悩むことなく用意することができるでしょう。
教育費は子供1人当たり3,000万円
AIU保険の調査報告によると、1人の子どもを大学4年生まで22年間育てるのにかかる費用は、平均3,000万円です。金額の内訳を見てみると、最も大きいのが教育費で約1,200万円、次に食費が約700万円、お小遣いが約470万円となっています。
教育費は計画的に準備していく
子育て費用の中で最大の教育費を、どのようにやりくりするかが大切になってきます。実は、約1,200万円の教育費は、幼稚園から大学まで国公立に通うことを想定しています。塾や習い事を入れると、国公立に通わせたとしても大きな金額がかかるのです。
私立に通った場合は、幼稚園で約60万円、小学校で約500万円、中学・高校で約450万円とついかで必要になります。しかし、子供が生まれてから18年かけて準備をしていけば、毎月の出費は少なく、大きな教育資金を作ることも可能です。そのため、少しずつ準備を進めていきましょう。
出産費用の心配は不要
出産費用を心配している人もいますが、国が手厚くサポートしているため、それほどコストはかかりません。出産費用は、全国平均で約47万円であるのに対して、一時金として国から42万円給付されるため、平均で約5万円しか負担していないことになります。
また、地方自治体の中には追加の給付金を出すところもあり、お祝い金を出してくれる会社もあるため、出産費用を心配する必要はないでしょう。
結婚後のお金の問題は夫婦共働きで解消
子どもが生まれた場合、1ヵ月の平均支出は約30万円です。また、子どものための教育費を用意しなければいけません。このような問題は、夫婦共働きで解消していきましょう。
世帯年収600万円を確保する
総務省の家計調査によると、子ども1人の3人家族の1ヵ月の平均支出は約30万円です。税金や社会保険料を考えた上で、理想の家計を実現するためには、世帯年収は最低でも600万円は欲しいところです。
男性の稼ぎだけをアテにできない
男性の収入が年齢を経るごとに伸びていく時代であれば、女性が配偶者控除を受けられる年収103万円の範囲内で働いておけば良かったのですが、これからの時代は女性もフルタイムで働いて、夫婦2人で年収600万円を目指していく必要があるのです。
そもそも、子ども手当の実施により、配偶者控除がいつまで継続されるかも分かりません。そのため、男性の稼ぎだけをアテにすることは避けたほうが良いでしょう。
結婚生活は夫婦の協力が欠かせない
保育園の充実や育児休暇制度の政府の後押しを上手に活用することが大切です。共働きを続けていくためには、家事や育児などの分担を家庭内で相談することも大切。お金のことはもちろん、家事や育児についても、しっかりと話し合いましょう。家事分担していくことが、これからの厳しい時代を生き抜く夫婦としては、欠かせないことを覚えておきましょう。
これからの時代を生きる夫婦は2人で協力し合うことが大切
大手企業に就職をしても、生涯働き続けられる保証はありません。”大手企業に就職したから将来は安泰”という時代は終わりを迎えようとしています。
そんな時代でも、お金に困ることなく、楽しい結婚生活を送るには、夫婦2人で協力し合うことが大切です。
ぜひ、キャリアデザインを考えてみたり、現在の家計の収支を見直してみましょう。
結婚や出産に関するお金の悩みを抱えている方は、マネーセミナーでお金の知識をつけることをおすすめします。お金のプロが今のあなたの収支バランスを診断し、お金の運用方法について無料でアドバイスをしてくれるセミナーもあります。
これから結婚を考えている方はパートナーを連れて参加してみると良いですよ。
