投資信託を選ぶ上で「基準価額」という指標があることをご存知の方も多いでしょう。株式の株価と同じように、基準価額をもとに投資信託を選べばいいのでは？ と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし投資信託の基準価額は株式の株価と異なり、割安や割高など、良し悪しを判断する指標ではありません。
そこで今回は、投資信託の基準価額の仕組みや計算方法、変動要因などをこれから投資信託を始める人でもわかりやすく解説します。
この記事の目次
投資信託の基準価額とは？
投資信託の基準価額とは投資信託の値段のことで、多くの場合1万口あたりの金額で表示されます。たとえばある投資信託を30万口持っている時、この投資信託の1万口あたりの基準価額が5,000円の時を考えてみましょう。この時、この投資信託の時価評価額は以下のようになります。
30万口×5,000円＝15万円
投資信託の基準価額は、運用が開始されると変動していきます。利益を得る方法は株式投資などと同じで、基準価額が買った値段より売る時の値段が高ければ、その差額分が利益となります。
また投資信託の基準価額を「基準価格」と間違えられることがありますが、基準価額が正しい表現です。実はここは重要なポイントで、「価額」と「価格」では概念そのものが変わってしまいます。
正しくは「基準価額」
〇基準価額 ⇒Value（価値）
☓基準価格 ⇒Price（価格）
基準価額があくまで投資信託の「価値」であることをしっかりと頭に入れておきましょう。
基準価額で投資信託の良し悪しは判断できない
冒頭でお伝えしたとおり投資信託の良し悪しは、基準価格が高いか低いかで判断することができません。
基準価額とは投資信託が、現時点でどれくらいの価値があるのかを1万口当たりで示したものです。もう少し具体的にいうと、投資信託の基準価額はその投資信託が保有している資産を時価評価で合算し、配当や利息などを加え、運用に必要な費用を差し引き、1万口あたりに換算したものです。計算式で表すと以下のようになります。
例を使って説明していきます。
Aという投資信託を1口100円で販売し、Bさんが1万口、Cさんが3万口購入したとします。この投資信託を購入しているのは、BさんとCさんのみとしておきます。この時のAという投資信託は1口100円のため、純資産総額は400万円（100円×1万口＋3万口）です。
その1年後に新たにDさんという方がこの投資信託を5万口購入したとします。そうなるとAという投資信託の総資産総額は900万円（100円＋1万口＋3万口＋5万口）となります。この時Aという投資信託の基準価額はどう変化したでしょうか？
実はDさんという人が新たに購入しても、基準価額は1口100円（900万円÷9万口）で変化はしていないのです。株式の場合は、需要が増えるほど株価が上がっていきますが、投資信託の基準価額は仕組み上、需給バランスによって決まるのではなく、投資信託の評価額つまり価値（バリュー）であるといえます。
そのためある投資信託の基準価額が高いということが、その投資信託が良いと判断できないのです。これが投資信託では「基準価格」でなく「基準価額」といわれるゆえんです。
基準価額が変動する要因
先述させて頂いたとおり、売却時の基準価額が購入時を上回っていれば、その差額が利益となります。では投資信託の基準価額が変動する時は、どのような要因があるのでしょうか？
先ほどの基準価額の計算式を改めて見てみましょう。
総口数に変化がなく、純資産総額が上がれば基準価額が上がることになります。純資産総額には株式や債券などの資産が入っており、これらの価値が上がれば基準価額も上がります。つまり投資信託の運用が上手くいき、運用成績が上がれば基準価額は上がるのです。
たとえば日経平均株価に連動している投資信託であれば、その日の日経平均株価が上昇すれば基準価額も上がります。一方で、株式と逆相関の関係に近い動きをする国債などで運用する投資信託であれば、その投資信託の基準価額は下がることになるでしょう。
他にも不動産投資信託（REIT）や海外株式、海外債券、金や原油などに投資をしている投資信託もあります。これらは全て値動きが異なり、投資信託の基準価額の動き変わってきます。つまり投資信託を購入する時は、その投資信託が「何を投資対象としているのか」ということが重要であるといえるでしょう。
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分配金や信託報酬の支払いなどでも基準価額は変化する
投資信託の中には分配金が支払われるものがあります。実は投資信託の分配金が支払われると、その分が純資産総額が減るため基準価額も下がってしまうのです。中には分配金が支払われずに、そのまま複利運用してくれる投資信託もありますが、分配金目当てに投資信託を選ぶと、基準価額に下落により損失になる可能性もあるため注意が必要です。
また投資信託はお金を預けるだけで運用してくれるメリットがある一方、運用してくれるプロに支払う信託報酬が存在します。この信託報酬も純資産総額から支払われることになるため、分配金が支払われる時同様に基準価額が下落する要因となります。
これらを踏まえると、投資信託を選ぶときは運用実績だけではなく、分配金が過度に支払われていないか、信託報酬など手数料が他と比べて高すぎないか、もチェックしておくといいでしょう。
投資信託の基準価額は1日1回だけ公表される
株式投資や為替、先物、オプションなどは、市場が開いている間数秒単位で値動きがあります。またこれらの投資対象は、取引時間内であればリアルタイムで売買が可能です。一方で、投資信託の基準価額は1日で1回だけ公表されます。
投資信託は株式や債券など、様々な投資対象が組み込まれており、その時価総額をリアルタイムで価格を提示することができません。また投資信託の取引は、購入の申込みを行った日の基準価額で購入することができず、翌日または翌々日以降での基準価額で購入することになります。
つまり投資家が投資信託を購入する時は、基準価額がわからないまま取引することになるのです。もう少し具体的に説明していきます。
上記の画像は、国内に投資する投資信託の申込みから購入までの流れです。まず申込み当日は15時で締め切りとなります。もし15:01に申込みをした場合は、翌日の申込みとなります。そして申込みを締め切った後、運用会社で投資信託の基準価額を算出します。そして翌日、取引履歴に基準価額が反映され、その価格で投資信託を購入することになるのです。
一方で、海外に投資する投資信託は申込みからさらに1日遅れます。
海外に投資する投資信託も、申込みは当日の15時で締め切られるとことは国内に投資する投資信託と同じです。しかし海外に投資するためには、通貨の両替などにより取引履歴に反映されるまでに、申込みから2日かかってしまいます。
このように投資家が当日の基準価額をわからないで取引を行うことを、ブラインド方式といいます。これにはしっかりとした理由があり、基準価額が確定しすぐに公表してしまうことで、売却するなどをする人が現れてしまい、すでに投資信託を保有している投資家の利益を阻害する可能性があるためです。
投資信託は当日の基準価額で購入することができないということを理解しておきましょう。
運用を任せられるからこそ確認ポイントを良く理解する
投資信託の基準価額は株価などと異なり、その価額の高さだけで評価できるものではありません。また過度に分配金を高すぎる投資信託や信託報酬が高い投資信託の基準価額は、下落要因となるため注意が必要です。
最後になりますが、投資信託を選ぶ上でもう一つ大切なことは純資産残高の推移です。
純資産高が増えているということは、運用成績が安定していることと、新規の投資家が増えている証拠です。過去数年間で順調に純資産残高が増えている投資信託が良い投資信託の目安ともいわれます。
投資信託は運用が任せられる一方で、購入前に見ておくべきポイントをしっかり理解してから購入するようにしましょう。
