ミューチュアルファンドとは？日本人には投資できない？

海外への投資に興味を持っている人は、「ミューチュアルファンド」という用語を聞いたことがないでしょうか？

この記事では難しそうな用語であるミューチュアルファンドについてかみ砕いて説明していきます。

また、似たような商品で国内でも買えるETFについても解説していきます。
海外への投資を始める方は、自分に合った商品選びの参考にしていただければと思います。

ミューチュアルファンドとは

ミューチュアルファンド（Mutual fund）とは、米国で普及している投資信託なので、海外に投資したい方に理解しておいていただきたい用語です。投資信託とは、大勢の投資家の資金を投資会社が預かり、代わりに運用する商品のことです。投資家はプロの手を借りて資産運用できるので、投資信託は初心者にも人気があります。

ミューチュアルファンドをより正しい表現で解説すると、「会社型投資信託」のうち、「オープンエンド型」の投資信託となります。難しい専門用語が出てきたので、詳細をかみ砕いて解説していきましょう。

会社型投資信託とは

投資家が投資を目的に設立された投資会社の株主となることで、資金の運用を投資会社に託す形態の投資信託です。運用収益は配当として株式を持っている投資家に還元されます。ミューチュアルファンドは会社型投資信託なので、これに投資したい投資家は、投資会社の株主になることになります。

株主は株主総会で議決権があるので、会社に対して発言権を持ちます。投資会社の執行役員や監査役員、会計監査人の選任・解任など経営の重要事項について議決権を行使できます。株主がファンドに対して監督権限を持つ点が、会社型投資信託の特徴です。

日本では契約型投資信託（後述）が一般的なのですが、会社型投資信託も少ないながら存在します。J-REITやカントリーファンドといった投資商品は、会社型投資信託となっています。

契約型投資信託とは

米国では会社型投資信託のミューチュアルファンドが一般的である一方、日本で「投資信託」といえば契約型投資信託を指すことがほとんどです。契約型投資信託とは、委託者（投資会社）、受託者（信託銀行）、受益者（投資家）という関係の3者が契約して資産運用を行う仕組みのファンドです。

会社型投資信託と異なり、契約型投資信託では、投資家は投資会社の株主ではありません。あくまでも契約者なので、会社の経営や運用方針に対して口出しすることはできません。

オープンエンド型とは

ミューチュアルファンドはオープンエンド型の投資信託でもあります。オープンエンド型とは、いつでも換金できる投資信託のことです。投資家が株式を買い取るように会社に請求したとき、いつでも会社は基準価額で買い戻す契約となっています。

日本の投資信託の大半もオープンエンド型です。投資家が自由なタイミングで投資信託を解約し、随時換金することができます。

オープンエンド型投資信託のメリットは、換金の保証がされている安心感があることです。デメリットは、投資家からいつ買い戻しの請求があっても良いように備えるため、コストがかかることです。このコストは投資家に帰属するため、後述するクローズドエンド型投資信託よりも利回りが低くなる傾向があります。

クローズドエンド型とは

オープンエンド型の対義語が、クローズドエンド型です。クローズドエンド型とは、発行者が買い取りを保証していない投資信託のことです。クローズドエンド型で代表的な商品がETF（上場投資信託）で、これは運用している投資会社を介さず、証券取引所で買い手と売り手が取引をする商品です。

クローズドエンド型投資信託のメリットは、オープンエンド型よりも手数料が安い傾向があり、利回りも高いことです。デメリットは、換金したければ証券取引所で売らなければならないので、希望の価格で買い手がいなければ売れず、換金できない状態になるリスクがあることです。

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" description="投資信託とは、ファンドマネージャーと呼ばれる資産運用のプロが投資家に代わって資産運用を行ってくれる金融商品です。株式や債券・不動産など値動きの違うアセット（資産）に分散投資してくれる商品です。投資信託のポイントは3つです。"]

ミューチュアルファンドは日本人には買えない？

これまでの説明をまとめると、ミューチュアルファンドは会社型でオープンエンド型の投信なので、投資家が会社の株主となって議決権を持ち、投資家が好きなタイミングで換金できる特徴があります。このような投資信託は日本ではほとんど普及しておらず、ミューチュアルファンドに興味を持つ人はもともと海外投資に興味がある人が多いです。

米国のミューチュアルファンドは、米国に居住している人なら投資することができます。ですが、日本に居住している「米国非居住者」の場合、アメリカのミューチュアルファンドに投資できる場合とできない場合があります。ミューチュアルファンドの海外への販売については、禁止されているわけでもなく、認められているわけでもないので、投資会社によって対応が異なるのです。

どのミューチュアルファンドなら日本人でも投資できるのか、といった一覧表は存在しないので、投資家は自分で確認する必要があります。簡便的な見分け方としては、投資会社のホームページでSSN（米国納税者番号）やアメリカ国内の住所が必要なフォームに設定されている場合は、日本に居住している人には投資できない、と考えましょう。

日本人が海外に投資する方法：ETF

海外向けにミューチュアルファンドを販売している会社とそうでない会社が混在しているので、日本人が投資できる会社を探すのは大変だと思います。そこでおすすめしたいのが、ETFです。

これまでにも登場したETFは、契約型でクローズドエンド型の投資信託です。国内外で取り扱われており、東京証券取引所やニューヨーク証券取引所で売買できます。海外で上場するETFを売買する場合、証券会社を始めとする金融機関で外国株式を取引できる口座を開設すれば、誰でも始めることができます。

昨今の米国株式ブームにともない、個人の投資家でも海外ETFを買い付けする人が増えてきました。ニーズに合わせるように、現在はインターネット証券会社を中心に、一部の米国ETFの購入時手数料を無料とする動きも広がっています。ETFなら日本人でも海外に投資しやすい環境になりつつあり、ミューチュアルファンドより敷居が低いかと思います。

まとめ

ミューチュアルファンドを中心として、投資信託やETFについても解説してきました。

ミューチュアルファンドはアメリカで普及しているもので、日本人が投資できる場合と投資できない場合があります。海外ETFなら日本に住んでいても投資できるので、海外への投資を考えている方は、ミューチュアルファンドと合わせてETFもご検討いただくと、選択肢が広がるのではないかと思います。